入院費が払えない時はどうする？対処方法・公的制度や支払い方法等解説

入院費が支払えない場合は、どんな対策を取ればいいのでしょうか。今回は、入院費未払いのリスクと、公的制度の活用方法などを解説します。

入院費が未払いだと、病院専属の弁護士に裁判を起こされる可能性があります。その前に、病院からの連絡や保証人への催促がなされるため、その時点で対応するようにしましょう。

金利が低い医療ローンを借り、入院費の支払いも可能です。銀行や病院と提携している、信託会社の医療ローンを利用して支払えます。まず、入院費の支払いで悩んでいる際には、病院窓口に相談するようにしましょう。

生活保護制度を活用することで、入院費の支払いを0円にすることが可能です。入院費だけでなく、日々の生活が困難な際に生活保護を受給することもおすすめです。生活保護制度を利用するには、働けないこと、家族から援助を受けられないことなどの証明が必要なため、ご注意ください。

入院費用が払えないとどうなる？

入院費用の支払えない場合、どのようなリスクがあるのでしょうか。

まずは、病院からの連絡がきます。入院代金を支払えないことで、退院になる可能性は低いですが、書類や訪問での催促が行われます。

また、払わないまま期間が経つと、保証人への連絡がきます。特に連帯保証人は、債権者が支払えない場合、全額返済する義務があるため迷惑をかけることにつながるでしょう。

そして、病院専属の弁護士から裁判を起こされる可能性もあります。支払えない場合でも、病院側にすぐに支払えない旨を伝え、代替案を取るようにしましょう。

病院から督促される

入院費用が払えない場合は、病院からの連絡があり催促がされます。無視したり、支払わないと、督促状や内容証明が送られる可能性もあります。また、病院の職員の訪問により催促もあるでしょう。

この際に注意してほしいことが絶対に無視しないことです。無視をしてしまうと、下記で説明するように弁護士に裁判を起こされたりする可能性があります。

保証人に連絡、請求がいく

入院費用を支払わないと保証人に請求が行く可能性もあります。まずは、患者に請求が行われますが、対応されない場合、保証人に請求が行きます。また、債務者の代わりに責任を負う人は、保証人と連帯保証人に分かれます。

このように、入院費用が支払えない場合は、特に連帯保証人に迷惑がかかることになるので、対応が必要です。

病院についている弁護士から裁判をおこされる

入院費用が払えない場合は、病院専属の弁護士から裁判を起こされる可能性もあります。

まずは民事調停という裁判所が仲介してくれる制度があるので、そこで支払い手続きが求められます。それでも解決しない場合に民事訴訟に発展するでしょう。そして給与や財産差し押さえにつながります。

また、基本的に病院には、顧問弁護士がついています。高額な医療費を支払えない患者がいる際などに対応してもらいます。そのため、病院費用を支払わずに逃げることはできません。

入院費が払えない時の対処方法

病院の入院費が高く払えない場合は、どのような対処法があるのでしょうか。

病院に相談し、分割払いや支払い期日延長などの対処法があります。早めの相談をすることで、対応してくれる可能性が高まるでしょう。

また、医療ローンやメディカルローンを組み、入院費用を支払うことも可能です。審査が厳しくなる傾向にありますが、金利が低くなるというメリットがあります。また、病院で相談ができるため、気軽に話を聞くことも可能です。

そして、クレジットカード払いにするという方法もあります。現在は、クレジットカード普及率が高まっており、約半数の病院でクレジットカードが利用可能です。また、クレジットカードで分割払いにして、ポイントが貯まるなどお得に活用可能です。

病院に相談をする

病院の入院費用が支払えない場合の対策として、病院への相談が挙げられます。これは病院側の対応次第とはなりますが、まずは分割払いの相談をしてみましょう。相談することで、分割払いだけでなく、支払期限の延長にもつながる可能性があります。

ここで注意してほしい点が、できるだけ入院前に相談することです。入院前に相談することで、病院側も早めに支払い調整してくれます。退院後に相談してしまうことで、トラブルにも発展しかねませんので早めの対応を心がけましょう。

銀行で医療ローン・メディカルローンを組む

入院費を支払うために、銀行や病院行っての医療ローン等を組むことも可能です。医療ローンとは、高額な治療費のため、一括で支払えない場合に活用できます。

医療ローンには、2種類あります。

1つ目は、病院と提携している医療ローンです。病院で治療費をすぐに支払えないと相談した際には、病院が提携している信販会社の医療ローンをおすすめされます。この医療ローンの申込書に記入して、審査が通れば融資を受けられることが可能です。

2つ目は、銀行の窓口で医療ローン組む方法です。その際には、銀行が発行しているパンフレットなどを見て、どの医療ローンが最適かを判断するようにしましょう。もちろん、銀行の窓口で相談する事も可能です。デメリットとして、審査の結果が出るまでに長くて1週間ほどかかります。そのため、前もって準備をしておくことが求められるでしょう。

以上のように、ローンのメリットとデメリットを考慮して、融資するかを決めましょう。

クレジットカード払いをして、分割にする

入院費用をクレジットカード払いで分割で支払う方法もあります。平成31年3月に提出された「医療機関における外国人患者の受け入れに係る実態調査結果報告書」によると、49.0%の病院がクレジットカード決済を導入していると報告されています。約半数の病院がクレジットカード決済に対応しているため、お金がない時でも分割払い対応可能な場合が多いのです。

その他にクレジットカード払いができるメリットとしては、以下の通りになります。

分割払い以外にも上記のようなメリットがあるため、クレジットカード対応の病院であれば活用するようにしましょう。その他にも三井住友カードは、「ドクターコール24」というサービスがあり、24時間365日、健康や医療に関する相談可能です。クレジットカード支払いによるメリットは大きいので、ぜひ活用してください。

しかし、入院費用は高額となることが多いため、利用限度額を確認しましょう。利用限度額は一般的に50万円から100万円のため、病院代のほうが高い場合は、消費者金融のカードローンの活用もおすすめです。

カードローンでお金を借りて支払う

入院費用が払えないという場合には、カードローンを利用することもおすすめです。これは、クレジットカードや消費者金融のカードローンを利用する方法です。例えば、スマホや書面で審査を行い、銀行やATM、消費者、金融の無人契約機などで、融資を受けられます。

一時的に、高額なお金を借りて入院費を支払いたい際におすすめの方法です。また、すぐに支払わないといけない際にも、即日融資のカードローンもありますので、安心して利用できるでしょう。

入院費用が払えない際に、活用できるおすすめのカードローンは以下の通りです。

上記のカードローンを支払えない場合に、活用してください。

入院費が払えない時に頼りになる公的制度

入院費用が払えない場合は、どのような公的制度があるのでしょうか。ここでは、10の制度をご紹介します。

高額療養費制度は、医療費が高額になる場合に、一部を国が負担してくれる制度です。個人の年齢や所得により決まりますが、すぐに大金を用意できない方にとっては、非常に助かる制度でしょう。

傷病手当金制度は、病気やけがで仕事ができない際に、給与の一部分のみ支給される制度です。支給金額は、給与により決まりますが、基本的には毎月少額支給されます。他の制度と組み合わせて活用しましょう。

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えると、所得税が控除される制度です。本人だけでなく、扶養に入っている家族も補償されます。対象となる医療費は、薬局での医薬品購入や入院費などがあります。

高額療養費制度

入院費用が払えない場合には、高額療養費制度を活用しましょう。高額療養費制度とは、医療費が高額の場合に、一部分を国が負担してくれる制度です。負担金額は、個人の年齢や所得等により決まります。(参照：高額療養費制度を利用される皆さまへ – 厚生労働省)

高額療養費制度の申請方法は以下の通りです。

このように、手続きを踏むことで自己負担を超えた額の支払いがなされます。ご活用ください。

高額療養貸付制度

高額療養費貸付制度も、入院費用が支払えない際の有効な手段です。これは、入院費用や医療費用の一部を無利子で借りられる制度です。融資を受けたお金は、返済するのではありません。上記で解説した高額療養費制度によって、払い戻されるお金の8割を前借りするのです。高額療養費制度と併用できる便利な制度です。(参照：高額医療費貸付制度 | こんな時に健保 – 全国健康保険協会)

高額療養費制度は、審査期間が3ヶ月以上あるため支払いに時間がかかります。そのため、高額療養費貸付制度を利用して、お金を前借りすることがおすすめです。

高額療養費貸付制度を申し込みするにあたり、以下のような流れが必要になります。

また、高額療養費貸付制度に必要な書類は以下の通りです。

以上のように、高額療養費貸付制度は、すぐに入院費用を支払いたい場合に有効活用できます。しかし、先進医療や自由診療、交通費には対応していませんので、お気をつけてください。

高額療養委任払い

高額療養費受領委任払い制度の活用もおすすめです。これは、自治体が入院費用の自己負担上限額を超える場合に、代わりに支払ってくれる制度です。上記で解説したように、高額療養費制度は、審査に3ヶ月以上かかります。そのため、高額療養費受領委任制度のように、自治体が自己負担上限額以上を支払ってくれる制度を活用しましょう。また、自治体が病院に直接支払ってくれるため、煩雑な手間もありません。

高額療養費受領委任払い制度の手続きの流れは以下になります。

上記のような流れとなります。医療費が高額となる場合に自治体が行っているサービスですので、ご利用ください。

限度額適用認定証

限度額適用認定証という公的制度の活用もできます。限度額適用認定証とは、医療機関に入院や通院をする場合に、医療機関の窓口に書類を提出することで、支払い金額が自己負担限度額まで下がる制度です。

これは、高額な医療費がかかると、あらかじめわかっている際に、病院での支払いの前に工夫される必要があります。病院で高額な現金を支払うことを避られます。

限度額適用認定証を発行してもらう際に、必要な書類は以下のいずれかとなります。

また、協会けんぽと国民健康保険の場合に、申請方法が異なってくるので、お気をつけてください。(保険証がないけど病院に行きたい時はどうする)

傷病手当金制度

入院費用が支払えない場合に、傷病手当金制度を活用することもできます。これは、病気や怪我などで仕事困難になった場合に、生活保証金が支給される制度です。(参照：傷病手当金 | こんな時に健保 – 全国健康保険協会)

傷病手当金制度は、正社員や契約社員、アルバイト関係なく、健康保険に加入している方が対象となります。怪我や病気の際に有給休暇で休むこともできない場合に活用できます。

傷病手当金の支給要件は以下の通りです。

また、傷病手当金の支給期間は、1年6ヶ月となっています。その他、傷病手当金の支給額は、下記の計算となります。

上記のように、傷病手当金は高額支給されるわけではありませんので、保険に入るなどをして備えておくようにしましょう。

また、注意点として、傷病手当金の受給期間は給与の全額がもらえるわけではありません。給付されているお金は、節約して使うようにしましょう。

医療費控除

入院費用が支払えない場合に、医療費控除を利用する方法もあります。医療費控除とは、本人や本人と同じ世帯に住んでいる方の医療費を支払った場合に、一定金額以上になると、所得税が安くなる制度です。これは、1年間の間に支払った医療費の合計額をもとに算出されます。(参照：No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除） – 国税庁)

医療費控除の対象になるものは以下の通りです。

上記の費用が医療費控除の対象となりますが、美容整形費用や健康診断、予防接種費用等は対象外です。

また医療費控除金額は以下のようになります。

上記の式で、医療費控除の額が調整されるので、控除を受ける前に計算しておきましょう。

また注意点として、医療費控除は、年末調整の対象外となります。その他にも、医療費控除を受ける際には、そ1年間で医療費の支払いを行っている必要があります。これらの注意点も考慮した上で、制度を活用するようにしましょう

付加給付制度

付加給付制度という制度も利用できます。これは、1ヵ月間で支払った医療費が高額療養費の自己負担額を超えた場合に、超えた額を払い戻してくれる制度です。高額療養費制度を活用できない場合にも、利用できるのでおすすめです。

付加給付制度の対象となるものは以下の通りです。

また、付加給付制度の要件としては、同月に同一人物が医療機関を受診し、自己負担金額が2万円を超えたことです。

そして、付加給付制度は、入っている保険で給付が可能か分かるため、自身の保険を確認しておくようにしましょう。

自立支援制度

入院費用を支払えない場合に、自立支援、医療制度を利用することもできます。これは、心身に障害のある方が、医療費の自己負担額を減額される制度です。心身に障害がある場合は、仕事をして高額な医療費を稼ぐことも難しくなるため、積極的に活用することが求められます。

例えば、育成医療、精神、通院医療、厚生医療などが含まれます。

自立支援医療制度利用の流れとしては、以下の通りです。

また、自立支援医療受給者証は1年間の有効期間がありますので、期限切れが迫ってきたら更新をするようにしてください。

無料低額診断事業

無料や低額で病院での診察や治療ができる無料低額診療事業というものもあります。社会福祉法第2条第3項第9号に定められている「整形困難者のために無料または低額の料金で診療を行う事業」を指します。低所得や所得がない状況や、生活困窮している方に利用できる制度となっています。

利用方法としては全国福祉医療施設協議会に加入している病院が、無料低額診療事業を行っています。そのため、全国福祉医療施設協議会のホームページで確認をするようにしましょう。無料または低額で診療を受ける事はできますが、すべての病院が対応しているわけではありませんのでご注意ください。

貧困が原因で医療費が払えない場合には、とても助けとなる事業です。

生活保護制度

貧困や高齢で生活が厳しい、お金がなくて入院費が払えない場合は、生活保護という手段もあります。生活保護は、日本国憲法25条で、「健康で文化的な最低限度の生活を営む権利」と保障されているように、最低限の生活を送れない方が、一定の金額を支給される制度です。これは、最低限度の生活に届かない人にだけ、足りない額を支給されます。

用件としては以下の通りになります。

これらの条件を満たさなければ、生活保護を受けられないのでご注意ください。その他にも、持ち家や車を持っている人は、生活保護の対象外となる可能性もあるのでご確認ください。

また生活保護の種類としては、様々なものがあります。

上記のように生活にかかる費用、入院や治療にかかる費用を負担してくれます。生活保護を受けておくことで、入院費が支払えない問題を解決できます。基本的には、生活保護を受けている場合は、医療費は0円となりますのでご安心ください。

入院費が払えなくなる前にできる対処方法

入院費が払えなくなる前に、どのような対策が取れるのでしょうか。

まずは、民間保険に入ることが挙げられます。公的な保険では不十分な所までカバーしてくれるためおすすめです。民間保険には、契約期間が決まっているものから無期限のものまでありますので、自身の生活にあった保険を選ぶようにしましょう。

貯蓄して、入院費を貯めておくことも方法の1つです。保険に入っていても、条件を満たさなければ、保険は下りないことがあります。そのため、どのような時にでも、支払える現金を蓄えておく必要があります。300万ほどあれば、入院するに十分な費用といえるでしょう。

民間保険会社の保険に入っておく

まずは、民間保険に入り、入院費用を備えておけます。民間保険は、公的な保険では、補えない部分をカバーできます。例えば、がんや先進医療が必要な病気等の際に効果を発揮します。

民間保険は様々な種類があり、年齢や所得、今までの病気歴によって、毎月の支払い金額が変わりますので確認してください。

印鑑保険は、保険期間のタイプによって2種類に分かれます。

終身型タイプは、寿命を迎えるまで一生保険料を払う形式です。長期間払うことになるため、毎月の支払い金額が安くなります。そのため、入院費用の支払いに長く備えたい方は、終身型タイプがおすすめといえます。

定期型タイプは、契約期間を定める形式です。3年などの有期で契約するため、契約期間は病院等の支払いに備えられます。

また民間保険では、入院給付金や手術給付金等、ケガや病気をした際に備えてくれる保証があります。その他、先進医療特約や死亡給付特約など、あらゆる不測の事態に備えてくれるため、安心して利用できるでしょう。

貯蓄をしておく

貯蓄することも、入院費用に備えるおすすめの方法です。民間保険の契約をしていなくても、十分な貯蓄があれば支払うことが可能です。保険であれば差額ベッド上や入院中の食事代等は適用されないことが多いですが、貯蓄は自分のお金のため、どのような料金でも支払いが可能です。貯金が多少でもあれば、入院費用等に備えられるでしょう。

そして、お金を貯めるためには、コツがありますので、理解しておきましょう。

貯金のコツを理解して実践することで、お金を貯めることにつながりますので、入院費用に備えるようにしましょう。

入院費の基本情報

入院費の総額や内訳はどのようなものになるのでしょうか。

入院費の内訳としては、手術代、食事代、先進医療費などあらゆるお金がかかってきます。特に、先進医療を受ける際には、多額のお金がかかり払えなくなる場合もあるため、保険などで備えておく必要があります。

また、1日の入院費用の平均は、2.3万円と長期間入院となると高額になります。自分が病気になった際には、どのくらいの費用がかかるのかをシミュレーションしておくことが求められるでしょう。

入院費で必要となる内訳や相場

入院時には、様々な費用がかかってきます。ここでは、入院時の1日あたりにかかる費用とその内訳について見ていきましょう。

上記のように、入院するには高額の費用がかかってきます。

特に、医療費や先進医療は、病気の重さによっては高額になります。そのため、入院した際に備えてどのくらいの貯金や保険が必要なのかを確認するようにしましょう。

入院費用と日数の平均・相場

入院時には、多額の費用がかかります。ここでは、入院時の入院費用と日数の平均についてみていきます。

入院費用や入院日数の平均は、病気の種類によって変わってきます。例えば、ウイルス性肝炎であれば、13.8日程ですが、統合失調症であれば570日程かかってしまいます。そのため、持病を抱えている人であれば、持病の治療にどのくらいの入院日数がかかるのか確認しておく必要があるでしょう。

入院費用は退院時に払う

基本的に入院費用は退院時に支払います。入院、基本料や検査、手術、リハビリなど、各費用を支払う出来高払いが主となっています。しかし、最近では入院費用×日数から合計の金額を行う方式も取り入れられています。

また、長期的な入院になる場合は、退院時ではなく、月末になることもあります。そのため、公的な制度や貯金、カードローンなどを利用して入院費用の支払いに備えるようにしましょう。

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この記事の監修者	山口みき
自己紹介	金融WEBメディア運営・管理経験(3年以上)を活かし「お金借りる今すぐナビ」の編集・監修を担当。FP技能士や貸金業務取扱主任者・クレジット債権管理士の資格取得にも前向きに取り組んでおり、借り入れに関する疑問や不安に応えるため、常に正確で専門的な情報提供に努めています。
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